|
1) 活性化への課題、原因に対する対応策、活動について
会場意見
活性化に向けた活動については、個人でなければできないこと、学会
· 委員会でなければできないことを整理するべきである。近久委員が報告された文化施設への岩盤地下空間の適用を例にすると、心理学分野と土木分野の連携については、学会同士が行うのは無理であり、民間や大学で個人が行った方がよい。一方、科研費の申請をどの分野へ出せば良いかなどは学会が行った方が良い。個人でできないことを仕分けして、学会
· 委員会がリーダーシップをとって行って欲しい。（建設工学研究所 · 櫻井先生）
委員回答
配布資料の「活性化アクションプランのプライオリティ」の中で、自己解決性として評価項目を設け、委員会活動で解決できるものについて、プライオリティを与えている。（宇野委員）
土木学会は産学官の連携がやり易いと考えている。一言に産学官連携といっても、世間一般で言うものと土木で言うものは異なると考えている。土木では、教育プログラムを例にしても、現場との連携がやり易い。（清水委員）
土木学会には、異分野との融合を目指す萌芽的研究を行っている研究者や技術者が悩みを相談できる学会になって欲しいと考えている。（近久委員）
地下空間委員会では、心理小委員会を発足し、バリアフリーや空間心理に関する活動を進めている。世間もそれを認知し、比較的多額の科研費をもらっている。一方、岩盤力学委員会は、力学とついていることもあり、そのような活動を認知させることが難しい。今後、岩盤力学委員会でも、様々な活動を行っていることをもっと発信する必要があると考えている。また、活性化に向けた活動としては、岩盤力学委員会でテーマを公募しているが、ほとんど応募がないことが一つポイントだと考えている。つまり、誰かやってくれるのでは、というのではなく、自分でやるとう方向に持っていく必要がある。（大西岩盤力学委員長）
|